１．はじめに
近年、出版コンテンツのデジタル化が急速に進展し、「電子書籍」への注目が高まっている。2007年11月に東京・千代田区立図書館は「千代田Web図書館」を立ち上げて電子書籍貸出しサービスを開始し、同じく11月には紀伊國屋書店とOCLCによる学術系電子書籍サービス「NetLibrary」に和書コンテンツが搭載されるなど、著作権の保護期間が満了していない日本語の電子書籍をインターネット経由で提供するタイプの図書館サービスが新たに登場した。
一方、「魔法のiらんど」などケータイ用ネットサービスに発表された「ケータイ小説」が主に若年層を中心に広く受容され、ネットでのアクセス数の多いケータイ小説が逆に単行本化され、2007年には大手取次調べによる文芸部門ベストセラーの1位から3位を独占したⅰ)。
毎日新聞社の「第61回読書世論調査」（2007年6月調査）によると、「ケータイ小説」を実際に読んだ媒体について10代後半女性では「携帯電話」51%、「書籍」49%と、本ではなく携帯電話で読む人の方が多いという逆転現象が起こっているⅱ)。
また毎日新聞社と全国学校図書館協議会の「第54回学校読書調査」（2008年6月調査）では、「ケータイ小説」を実際に読んだ媒体について、「携帯電話」が小学生5％、中学生8%、高校生33%であるのに対して、「出版された本」が小学生10%、中学生28%、高校生13%、と高校生になると本よりも携帯電話で読む比率が高まってきていることが明らかになったⅲ)。
さらに『電子書籍ビジネス調査報告書 2008』（インプレスR&D、2008）によると、2008年3月末時点でのPC向け、ケータイ向け電子書籍のタイトル数は電子書籍販売サイト間の重複を除いて約15万点、市場規模はPC向け72億円、ケータイ向け283億円の合計355億円と推計され、調査が開始された2002年度10億円から、2003年度18億円、2004年度45億円、2005年度94億円、2006年度182億円、2007年度355億円とじつに急速な市場拡大を続けているのである。
本研究では、このような電子書籍の量的拡大とコンテンツの多様化、そして読者の受容という状況の中で、公共図書館の役割について検討する。
２．本研究で取り扱う電子書籍の範囲
「電子書籍」はほかにもeブック、e-book、電子ブック、電子本などさまざまな名称がある。「電子書籍」を含む概念として「電子出版」があるが、この言葉は日本の出版業界においては大きく分けて5種類の意味で使われてきた経緯がある。
第1に、電子出版は、1980年代から本や雑誌を編集する過程を電子化する意味で使われていた。DTP（デスクトップ・パブリッシング）ということばが盛んに使われ始め、CTS（電算写植システム）による文字情報のデジタル化とスキャナなどを使った画像情報のデジタル化によって編集の電子化が進展し、そのことを電子出版と呼んでいた。
第2に、CD-ROMのようなデジタル化された出版コンテンツをパッケージ化した新しい出版形態も電子出版と呼ばれた。1985年に日本で初めて三修社が『最新科学技術用語辞典』をCD-ROMで出版し、1987年には岩波書店が『広辞苑』をCD-ROMで発売してCD-ROM出版の認知度が高まったのである。
第3に、1990年にソニーが8センチCD-ROMを活用した小型電子ブックプレーヤー「データディスクマンDD-1」を発売し、同時に「電子ブックコミッティ」加盟の出版社13社が18タイトルの8センチCD-ROMを発売した。この「電子ブック」ⅳ)の機器を電子出版と呼ぶ場合もあり、このような呼び方はその後の「電子辞書」や∑（シグマ）ブック、LIBRIe（リブリエ）といった読書専用端末などにも継承されていくことになる。
第4に、インターネット経由で出版コンテンツを配信するオンライン出版を電子出版と呼ぶようになり、現在では電子出版といえば一般的にこのビジネスモデルを指すことが多い。
第5に、デジタル化された出版コンテンツを必要な部数だけ紙に印刷するオン・デマンド（ondemand）本があるが、最近ではこれの出版形態を電子出版とは呼ばず、出版印刷の分野の進化形とみる方が一般的である。
電子出版は電子ジャーナルと電子書籍に便宜上、区分される。図書館情報学の世界では学術雑誌については電子ジャーナルということばが定着しているが、日本の出版業界では紙媒体の雑誌にあたるものは「デジタル雑誌」と呼んでいる。しかし、紙媒体の「雑誌」がそのまま「デジタル雑誌」に単純に移行しているのではないのと同様、書籍をスキャニングしたりテキスト入力したりしてデジタル化したものだけが「電子書籍」なのではない。
本研究では日本の出版業界における産業的実態を重視し、電子書籍販売サイト（コンテンツプロバイダー）が取り扱う「文字もの」「コミック」「写真集」の3つの分野のデジタル化された出版コンテンツに限定した「電子書籍」を対象として取り扱う。またケータイ小説が主に若年層に受容されている状況を踏まえ、「魔法の図書館」に代表される非出版社系電子書籍についても対象とする。したがって、「NetLibrary」ⅴ)や「化学書資料館」ⅵ)のようなアグリゲータのコンテンツサーバへのアクセス契約による学術系出版コンテンツや、電子辞書、CD-ROMなどのパッケージ系電子出版物、オン・デマンド出版物は本研究では対象外とする。
３．電子書籍の統計
『電子書籍ビジネス調査報告書』は、インプレスR&Dが2003年から刊行している電子書籍市場の調査報告書である。最新版である『電子書籍ビジネス調査報告書 2008』（2008年7月刊）では、10の主な電子書籍販売サイト（PC向けとケータイ向けの両方を手がけている電子書籍販売サイト）が販売しているタイトル数は単純合計で約28万点、それ以外のPC向け電子書籍販売サイトやケータイ向け電子書籍販売サイトのタイトル数を加算すると約32万点、各サイト間の重複を差し引いたタイトル数は約15万点と推定されるとしている。
『電子書籍ビジネス調査報告書
2008』収録の電子書籍販売の10サイト
| 順位 | サイト名 | タイトル数 |
|---|---|---|
| 1 | 電子書店パピレス | 80,066 |
| 2 | 楽天ダウンロード | 44,500 |
| 3 | DMM.Com | 39,000 |
| 4 | ビットウェイブックス | 31,200 |
| 5 | eBook Japan | 20,983 |
| 6 | PDABOOK.JP | 20,000 |
| 7 | Space Townブックス | 18,400 |
| 8 | Yahoo!コミックス | 12,400 |
| 9 | 電子文庫パブリ | 9,267 |
| 10 | ウェブの書斎 | 5,101 |
| 合計 | 280,917 |
日本書籍出版協会の「データベース日本書籍総目録」に収録されている国内で発行され現在入手可能な紙媒体の既刊の書籍は約80万点であるから、電子書籍のサイト間の重複を除いた推計点数15万点は紙の書籍と比べると20%弱の点数ということになる。
一方、『出版年鑑』（出版ニュース社）では2002年版から電子書籍の収録を開始し、最新版の『出版年鑑2008』では「電子書籍」21,364件が収録されているが、これは多巻物を1件とカウントするためで、点数にすると78,675点である。ただこの数字は電子書籍を販売している10サイトから情報提供を受けたものであり（『電子書籍ビジネス調査報告書』とは異なるサイトも含まれる）、タイトルとフォーマットごとのサイト間の重複は除いていない。『出版年鑑2008』に収録された紙の新刊書籍は76,978件で点数にすると80,595点である。電子書籍の各サイト間の重複率が不明であるので単純な比較はできないが、収録されていない電子書籍販売サイトを考慮すると電子書籍の点数は紙の書籍に匹敵する勢いで増加していると推計される。
また、『電子書籍ビジネス調査報告書 2008』では電子書籍、電子コミック、電子写真集のケータイサイトを以下のように集計している。
『電子書籍ビジネス調査報告書 2008年』収録の
「2008年6月現在におけるケータイ電子書籍サイト数」
| 2008年6月 | iモード | EZweb | Yahoo!ケータイ | 小計 |
|---|---|---|---|---|
| 電子書籍（文芸・総合） | 43 | 69 | 40 | 152 |
| 電子コミック | 75 | 102 | 90 | 267 |
| 電子写真集 | 25 | 71 | 59 | 155 |
| 合計 | 143 | 242 | 189 | 574 |
以上のことから、電子書籍の統計については次の2点を指摘することができる。
第1に、日本の出版統計の世界では「電子書籍」は実際に電子書籍を販売しているサイトからの集計であること。
第2に、統計によって収録しているサイトはまちまちであり、あるサイトを取り上げて、別のサイトを取り上げなかった客観的な理由を説明するのは難しそうなこと。
つまり「電子書籍」の定義がしっかり出来ていないがゆえに生じる統計の揺れが見られ、ここには収録されていない「電子書籍」群が多数存在しているということである。
４．デバイスの多様化と短命化がもたらす出版コンテンツの流通の問題
電子書籍のデバイスとしてはPCからケータイへと販売動向の移行が見られ、ΣブックやLIBRIeといった読書専用端末の販売不振による撤退と、ニンテンドーDS、PSP（プレイステーションポータブル）といったゲーム機、iPodtouch、iPhoneなど汎用型デバイスの登場が注目されている。
時系列的に見ると、2002年にPC向けに電子書籍市場が形を整え、PDA（携帯情報端末）向けの電子書籍販売サイトが相次いでスタートし、2003年はPDA向け電子書籍市場が最盛期を迎え、2004年はΣBook（松下電器産業）、LIBRIe（ソニー）といった読書専用端末の登場、2005年にケータイ向け電子コミックの伸びが顕著となり、2006年にケータイ向け電子書籍市場がPC向けを上回り、2007年にはPC向けの電子書籍市場の売上げ鈍化とケータイ向けのさらなる拡大という展開をたどっている。
このようなデバイスの変遷はコンテンツの流通にも大きな影響を与えることになる。
例えば、ソニーが開発した読書専用端末「LIBRIe（リブリエ）」のために電子書籍事業会社として「㈱パブリッシングリンク」（講談社、新潮社、ソニー、大日本印刷、凸版印刷、筑摩書房、NOVA、読売新聞グループ本社、朝日新聞社、岩波書店、角川書店、光文社、ソニーマガジンズ、東京創元社、文藝春秋、15社が出資）が設立されたが、ソニーがLIBRIeの新機種開発を凍結し、事実上読書専用端末事業から撤退することになり、電子書籍のレンタル配信サイト「Timebook Town」は2008年4月1日付けで2009年2月28日にすべてのサービスを終了すると告知したⅶ)。
またパナソニック㈱（松下電子産業㈱が2008年10月1日付で社名変更）システムソリューションズ社も、Σブックと後続機「ワーズギア」の生産を終了し、2008年10月1日付で「ΣBook.JP、最強☆読書生活（PC版）の、閉店のお知らせ」として、2008年9月30日の営業を最後に電子書籍販売サイトを閉店したことをホームページ上で告知している。
つまりデバイスの多様化と短命化によって、場合によっては電子書籍が読めなくなる事態も考えられるのである。
５.出版コンテンツにおけるボーンデジタルの増加と紙媒体の減少
国内で提供されている電子書籍のコンテンツは出版社系だけではない。
例えば「魔法のiらんど」が運営する「魔法の図書館」のように無料でコンテンツを提供しているサイトが存在する。「魔法のiらんど」は、携帯電話やPCから無料でホームページが作成できるサービスであり、このサービスによってブログ、掲示板、プロフィール、そしてケータイ小説が生まれるきっかけとなったBOOK（小説執筆機能）が提供される。
「魔法のiらんど」のサービスによって作られたケータイ小説の作品は「魔法の図書館」で読むことが可能で、今一番読まれているケータイ小説が分かる「ケータイ小説ランキング」、ケータイ小説を探せる「BOOKナビ」、話題の作品について語ることができる各種「掲示板」、自分の作品をアピールできる「Myケータイ小説宣伝板」などがあり、作家であるユーザーの活動の支援と読者であるユーザーの楽しみ方を提供しているのである。
「魔法の図書館」には100万タイトルのケータイ小説があるというが、これは「BOOK」（小説執筆機能）に登録したID数が根拠となっている。「BOOKナビ」に登録され、検索可能になっている作品数は約10万タイトルであるⅷ)。
公共図書館では、コミック、ライトノベル、ケータイ小説など収集・提供すべきか否かといった議論がこれまでしばしば展開されてきたが、「魔法の図書館」にアップロードされているような、そもそも紙媒体が最初から存在しないボーン・デジタルといわれるコンテンツの収集についてはほとんど話題にならない。しかし、紙媒体にならなければ収集しないという図書館の姿勢では今後の電子書籍の時代には対応できないことは明らかである。
紙媒体で発行される出版コンテンツは長期的に見れば減少していくことだろう。すでに雑誌→単行本→文庫→全集や著作集といったこれまでの日本の出版産業が成り立ってきたビジネスモデルはかなりの程度まで崩壊しつつある。最初から文庫や新書で発刊され、比較的短期間で品切れや絶版になってしまう出版コンテンツが数多く存在するが、それらを電子書籍化する動きも顕著である。ⅸ)
また青空文庫は2007年10月、「青空文庫10年の成果をすべての図書館に」と銘打って、これまで蓄積してきたコンテンツを収録したDVD‐ROMを全国の公共図書館、大学附属図書館、高等学校図書館などへ寄贈した。そのDVD‐ROM『青空文庫全』には次のようにその役割が語られている
「学校の図書館、地域の公共図書館の多くは『文学史』に登場する作品群を収録している。しかし、閉架にあってアクセスがあまりよくなかったり、文字が小さく、本が古いことも多いことだろう。あまりに古い本は貸し出し禁止になっているかもしれない。青空文庫という試みは、こういったアクセスしにくい本へのアクセスをよくすることができる」ⅹ)
青空文庫は著作権が消滅し、パブリックドメインに帰した文学作品を収集・公開しているインターネット上の無料サイトだが、著作権の保護期間を満了していない書籍も含めて全文データベース化を進めているのがグーグルであり、その全文データベース検索サービス「ブック検索」に関して次のような新たな展開が見られた。
６．グーグル「ブック検索」と絶版本の有料データベース化の動向
2008年10月、米国でのグーグル「ブック検索」著作権訴訟の和解案がまとまった。グーグルは2005年、図書館の蔵書を全文スキャンし、デジタル化する図書館プロジェクトをハーバード大学、スタンフォード大学、ミシガン大学、オックスフォード大学、ニューヨーク公共図書館の参加を得て開始し、その年の9月に作家協会（Authors Guild）と全米出版社協会（Association of AmericanPublishers）は著作権侵害を理由にグーグルを提訴していた。図書資料をスキャンすることが著作物の複製にあたり、著作権者の複製権を侵害すると主張したのである。これに対してグーグルは図書館の資料をデジタル化し、その一部を閲覧できるようにすることは著作権上認められたフェアユースにあたると反論した。
和解案では、グーグルは引き続き著作権のある書籍をスキャンし、書籍データベースを作成し、図書館や大学をはじめさまざまな団体、企業、組織が購入して利用できるようにすること、消費者に個別に書籍を販売すること、書籍のページに広告を表示することが認められる。また、出版社や作家から成る非営利組織が版権レジストリを作り電子データの扱いを登録することで公開の仕方をコントロールする。グーグルは全収益の63%をレジストリに支払い、レジストリは登録している権利者に37%を支払うⅹⅰ)。
正式には2009年6月に裁判所による承認が必要だが、これが決定されると絶版になった書籍の巨大なデータベースが出来上がり、無料プレビュー表示か、有料で全文を販売するかなどを著作権者が設定できることになる。
グーグルはすでに700万冊におよぶ書籍のスキャンを終了しており、そのうちの約500万冊が絶版本という。これが新たに電子書籍として全文が有料でダウンロード販売、あるいは大学や図書館から有料で閲覧できる可能性が出てきた。
これは現時点ではあくまで米国での話である。しかし今後、日本の「ブック検索」においても米国と同様の展開が予想されるであろう。そうなれば書店店頭にはない少し古い本でも公共図書館に行けば読むことができるという読書スタイルから、最寄りの公共図書館にはない本でもグーグルで検索すれば全文を読むことができる時代になるだろう。
７．電子書籍の増加と図書館のはたす役割
このような出版コンテンツのデジタル化がもたらす急速な読書環境の変化の中で、図書館はどのような対応をしているのであろうか。
東京都千代田区立図書館は2007年11月、「千代田Web図書館」を開始した。約3000タイトルの電子書籍を小学館など16社の出版社から約400万円で購入し、1人につき上限5冊を2週間まで貸出し、貸出期間過ぎるとパソコン上から自動消滅するという方法を採っている。『TOEIC問題集』など書き込みが予想されるために公共図書館では置きにくい書籍を電子書籍で提供する、同時に一人までしか借りられない、など出版社への配慮が見られるが、新刊書籍が次々と電子書籍として提供されているわけではない。
注目すべきは長尾真・国立国会図書館館長があくまでの私案としてではあるが、公共図書館の新しいビジネスモデルを2008年4月26日の日本出版学会における講演において提案したことであった。このプランによると出版社は電子書籍を図書館に無料で提供し、利用者はダウンロードごとに最寄りの図書館へ行く交通費の数分の一相当額をダウンロード手数料として図書館を経由して出版社に支払うという提案であったⅹⅱ)。
2009年1月24日、長尾館長はこの提案の「図書館が直接、出版社にダウンロード手数料を支払う」としていた点を改め、「電子出版物流通センター（仮称）」を介して利用者からアクセス料金を徴収し、権利者へ配分する再提案を行っているⅹⅲ)。
このような図書館による電子書籍の閲覧・貸出に関しては著作権者と出版社の厳しい反発が予想されるため、慎重な対応が求められるであろう。しかし、具体的な提案がなければ電子書籍の収集・保存に関して議論が深まり具体的に進展することもないⅹⅳ)。
特に資料保存の観点から電子書籍の収集は図書館の重要な役割になると考えられる。前述のように対応する紙の書籍がないいわゆるボーン・デジタルと呼ばれる出版コンテンツが爆発的に増えているにもかかわらず、その保存はまったく行われていないという実態がある。これまでの公共図書館は紙媒体の資料を中心に収集、提供、保存を続けてきた。しかし、これでは紙媒体にならなければ収集されないことになる。このようなタイプの出版コンテンツに対する収集・提供をどのように行っていくのかが、今後の公共図書館の大きな課題である。
将来的には電子書籍の刊行点数が紙媒体を上回ることを想定すれば、図書館が著作権者、出版社、コンテンツプロバイダー、ケータイキャリアなど電子書籍関連のステークホルダーと協議する時はすでに訪れていると考えるべきであろう。
i.トーハン「2007年年間ベストセラー単行本・文芸」http://www.tohan.jp/cat2/year/2007_2/(引用日：2009年2月3日)
ii.『読書世論調査：第61回読書世論調査 第53回学校読書調査』（毎日新聞社、2007）p.60
iii.『毎日新聞』2008年10月27日付け大阪本社版朝刊。また『DataFlash 第54回学校読書調査 SPACE』毎日新聞社、2008.11 373 p.20-21（http://macs.mainichi.co.jp/space/no373/pdf/flash.pdf）で詳細が読むことができる。
iv.「電子ブック」はキヤノン株式会社の登録商標（第2051620号 1988-06-24）、「EBOOK」はソニー株式会社の登録商標（第2616249号 1994-01-31）
v.http://www.kinokuniya.co.jp/03f/oclc/netlibrary/netlibrary_ebook.htm（引用日：2009年2月3日）
vi.https://www.chem-reference.com/（引用日：2009年2月3日）
vii.http://www.timebooktown.jp/Service/info/2008/info_s080401_01.asp（引用日：2009年2月3日）
viii.「魔法の図書館BOOKナビ」では102,463冊（2009年3月7日現在）が登録されている。http://ip.tosp.co.jp/bk/bknavi.asp（引用日：2009年3月7日）
ix.2000年9月にスタートした「電子文庫パブリ」は角川書店、講談社、光文社、集英社、中央公論新社、徳間書店、文藝春秋の8社が共同で「電子文庫」をインターネット経由でダウンロード販売するネット上のモールで、2009年1月現在では13社が会員社となっている。
x. 『青空文庫 全』（青空文庫、2008）p.1
xi. 「グーグルブック検索和解契約」http://books.google.com/intl/ja/googlebooks/agreement/（引用日：2009年2月3日）
xii.長尾真「ディジタル時代の図書館と出版」（日本出版学会講演資料、2008年4月26日）なお、この講演資料は『ず・ぼん』14号、ポット出版、p.110-111に収録されている。
xiii.長尾真「ディジタル時代の図書館の役割」（日本ペンクラブ・追手門学院共催セミナー「紙の本のゆくえ—文学と図書館の新しい挑戦」配布資料、2009年1月24日）なお、このセミナーの配布資料は追手門学院大学図書館HPに公開されている。http://www.oullib.otemon.ac.jp/（引用日：2009年2月26日）
また、セミナー抄録は日本ペンクラブHPで公開されている。http://www.japanpen.or.jp/katsudou/eventreport/090124.html（引用日：2009年2月26日）
xiv.なお、2009年1月26日に開催された文化審議会著作権分科会（第27回）において次の3点がまとまった。http://www.bunka.go.jp/chosakuken/singikai/bunkakai/27/index.html（引用日：2008年2月5日）
国立国会図書館においては、その所蔵資料の滅失、損傷、汚損を避けるため、納本後直ちに電子化できるようにする必要があり、そのための法的措置は早急に実施することが適当。
電子化された資料は多様な利用が可能となるため、館内閲覧やコピーサービスのルールについて関係者間で協議。（インターネットを通じて他の図書館等で閲覧に供したり、他の図書館等や利用者に複製物を提供する場合は、権利者の許諾を得て行うことが原則だが、相互貸借の運用問題として関係者間で協議。）
公共図書館においては、損傷・紛失の防止等のためのデジタル化や、記録技術・媒体の旧式化に伴う新しい媒体への移し替えのためのデジタル化について、現行規定（31条2号）の解釈を明確化。